DJI の13機種、国土交通省の 「資料の一部を省略することが出来る 無人航空機 」に認定

CFD販売株式会社（本社：名古屋市中区）は、DJI JAPAN株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：呉 韜、以下DJI JAPAN）が、同社製品の13機種において、国土交通省へのドローンの飛行許可・承認申請における「資料の一部を省略することができる無人航空機」として 認定されたことをお知らせ致します。

認定された13機種は、次のとおりです。これらの無人航空機は、「ホームページ掲載無人航空機」とよばれ、申請資料の一部を省略することが出来ます。

国土交通省へのドローンの飛行許可・承認申請について詳しくは、国土交通省のウェブサイトにてご確認ください。

リリース詳細は以下リンクをご参照下さい。

DJIについて

DJI は、プロ、アマチュアユーザーのために、革新的なカメラ技術を開発、製造しているグローバルリーダーです。リモートで操縦できるヘリコプターに情熱を傾けるスタッフにより創業、運営されており、飛行制御技術と手ぶれ補正の分野におけるエキスパートです。世界中のクリエイター、イノベーターが空撮を行う際に、使いやすく、安全な商品を作ることをミッションとしています。営業拠点は北アメリカ、ヨーロッパ、アジアまで拡大しており、世界100 ヵ国のユーザーが、映画、広告、建設、消防、農業、その他多くの産業分野においてDJIの商品を愛用しています。

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