DJI、ユーザーのためのドローン機体保険を提供開始

CFD販売株式会社（本社：名古屋市中区）は、DJI JAPAN株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：呉 韜、以下DJI JAPAN）が、万一の衝突や落下などによる機体自体の損傷事故に備えるドローン機体保険「動産総合保険」を三井住友海上火災保険株式会社と提携し、開始したことをお知らせ致します。（取扱代理店：エアロエントリー株式会社）

現在、DJI JAPANでは賠償事故に備える「ドローン無償付帯賠償責任保険」（対象機体：Phantom 3シリーズ、Phantom 4、Matrice 100）および「ドローン賠償責任保険」（対象機体：すべてのDJI機体）のサービスを提供しております。今回、提供を開始するドローン機体保険「動産総合保険」は、操作ミスや突風に煽られ機体が損傷した際に発生する修理費用や、機体が盗難に遭うなど買替費用が発生するリスクに備えるものです。今後もDJI JAPANでは、日本のユーザーのニーズに応える製品とサービスの提供を続けてまいります。

詳細につきましては、以下をご覧ください。

DJIについて

DJI は、プロ、アマチュアユーザーのために、革新的なカメラ技術を開発、製造しているグローバルリーダーです。リモートで操縦できるヘリコプターに情熱を傾けるスタッフにより創業、運営されており、飛行制御技術と手ぶれ補正の分野におけるエキスパートです。世界中のクリエイター、イノベーターが空撮を行う際に、使いやすく、安全な商品を作ることをミッションとしています。営業拠点は北アメリカ、ヨーロッパ、アジアまで拡大しており、世界100 ヵ国のユーザーが、映画、広告、建設、消防、農業、その他多くの産業分野においてDJIの商品を愛用しています。

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